算数A、全国6位/全国学力テスト
中学は7年連続最下位/県内小学校
【那覇支社】文部科学省は25日、4月に小学6年と中学3年を対象に実施した
2014年度全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の結果を公表した。
県内小・中学校の平均正答率は13年度に比べ、全科目で全国差が縮まり改善傾向が見られた。そのうち小学校算数Aが調査開始の2007年度以降初めて全国平均を上回り、都道府県順位で6位に入った。算数Bが34位、国語A、Bが32位と順位を上げた。中学校は全科目で7年連続の最下位となった。
調査には県内の公立小学校260校1万5309人、中学校150校1万4854人が参加した。テストは小・中学校ともに国語と算数・数学の2教科で、基礎知識を問うA問題、応用力を試すB問題に分けて実施された。
平均正答率は県内小学校が国語A72・0%、国語B54・5%、算数A80・9%、算数B57%。全国平均を2・8ポイント上回った算数Aを除き、他の教科はそれぞれ0・9~1・1ポイント下回ったものの、全国水準に達した。
一方、県内中学校は国語A74・4%、国語B45・6%、数学A58・2%、数学B50・3%。全教科で全国平均をそれぞれ5・0~9・5ポイント下回った。数学Bは全国との差が初めて10ポイント以内に縮まった。小・中学校とも課題であった無回答率や正答率30%未満の児童生徒の割合が大幅に改善された。
25日に会見した諸見里明教育長は「小学校が悲願であった全国最下位の脱出を達成できた。全国でも総合24位と信じられない素晴らしい快挙」と述べ、「沖縄県の子供たちはやればできるんだということを見事に証明してくれた。子供たちに大きな夢と希望を与えてくれる。堂々と自信を持ってほしい」と喜びを語った。
今回の改善の主な要因として、①各市町村教育委員会の学校支援の継続的な取り組みの充実②秋田県(教育先進県)との教員人事交流事業③学力向上推進室設置に伴う学校支援訪問④「わかる授業(サポートガイド)」の作成・配布-などを挙げた。