今年もあと十日もすれば暮れる。戦後７０年という節目の年を思い起こしてみるとマスメディアは戦争の話題で埋め尽くされたのではないか。ＮＨＫテレビは太平洋戦争での沖縄特集を組み、新聞は昨年の知事選で当選した翁長知事の政治スローガンである「辺野古新基地反対」論に終始した

▼マスコミとは何か、と改めて考えさせられた年である。日本新聞協会が発行する「新聞研究」という冊子がある。毎月発行される１００ページにも満たない小冊子だが新聞を作る人たちがそれぞれの立場で寄稿する場になっていて記者や論説者の考えを知ることができる

▼その「新聞研究」の１２月号に去る１０月１５日に大阪で開かれた新聞大会の一環として催された座談会が掲載されている。中央・地方の新聞社の社長たちの発言がまとめられていて新聞社が何を考えて新聞を作っているのかを知る機会になった

▼その中で目についた発言を拾ってみた。「新聞が国家権力を監視し、国民の知る権利に奉仕し、言論の自由を守るのだ」の言は飽きるほど聞かされている文言だ。「主権者教育に新聞社の出前教育は有効だ」というが主権者教育とはどういうことか。義務教育の頃から主権者としての教育を新聞社が行うということのようだが考えようによっては危うい思想である

▼ごく当たり前に受け入れることができた発言は、メディアは「事実に忠実であること、多様な言論を紹介すること」である。ほかにも「新聞は、常に国家権力を監視しなければならないが、行き過ぎや偏りはいけません」

▼大新聞社の社長たちの意見の一部を垣間見ただけだがそれぞれ新聞社の個性を推測することができるし、メディアとは何かを考える助けにもなった。