エコハウスのデータ基に　宮古に合った住まい提案

講演に耳を傾ける参加者たち＝20日、市中央公民館

　宮古に合った住まいのあり方を提案する講演会（主催・市企画政策部エコアイランド推進課）が20日、市中央公民館であった。国土交通省政策参与の鈴木大隆氏は、地域の住宅は地域で考え、地域でつくり育てることが大切と強調。透湿外断熱システム協議会技術委員の小浦孝次氏は、市のモデルエコハウスで実測した室内気温のデータなどを基に、宮古島での住まいづくりについて提案した。

　同講演会は、エコハウスの普及啓蒙を目的に開催した。

　あいさつで長濱政治副市長は、モデルエコハウスが台風常襲や高温多湿など宮古の気象不利条件を克服するために考え付いた先人たちの知恵を活用して建設された背景を説明。その上で、講演を機会に、エコハウスへの関心の高まっていくよう期待した。

　鈴木氏は、国が省エネ住宅に減税措置を設ける制度をつくる見通しであることを明らかにした。省エネハウスの認定基準は沖縄の場合、クーラーの電気使用量低減などを視野に「遮熱効果の強化」をイメージしているという。

　宮古に合った住宅あり方については「風を取り入れる工夫」を提案した。

　モデルエコハウスは城辺友利地区に赤瓦屋根の「郊外型」、平良根間地区に鉄筋コンクリート造りの「市街地型」を設置している。

　小浦氏は、郊外型は母屋と離れの間の空間を通り抜ける風が、両建物の空気を吸い出し、風通しを良くする働きをしている設計の特徴を説明。データでは、クーラーを動かす目安とされる不快指数「80～82」になる時期が少なかった。

　郊外型は、夏の涼しさは際立ったが、冬は逆に一般の住居より室内気温が低く課題となった。

　宮古の住まいのあり方については「いにしえの知恵の復活」や壁や屋根の断熱化など「新しい技術の導入」などを提案した。