販売目標は総額１０億円／生産農家　高値取引に期待

参加者らは野菜を満載したトラックを大きな拍手で見送った＝９日、ＪＡおきなわ宮古地区農産物集出荷場

　ＪＡおきなわ宮古地区野菜・果樹生産出荷連絡協議会（伊志嶺一之会長）の新春恒例の野菜初荷式と出発式が９日午後、同地区農産物集出荷場で行われた。農家やＪＡ関係者など約１００人が参加。カボチャやゴーヤーなど６品目を合わせた計約34㌧を初荷として関東を中心とした本土市場に出荷した。陸上・海上の安全を祈願し、本土のセリ市場での高値取引に期待を込めた。

　今年度の出荷・販売計画は、野菜・果樹で２７０７㌧、販売額10億円を予定。前期と比べ出荷量が４９２㌧増、販売額は約１億８４００万円増。品目別の販売額では、ゴーヤーが１０１０㌧で４億４００万円と最も多く、次いでトウガン８６１㌧で１億７３００万円、カボチャ５２５㌧で１億５７００万円などとなっている。

　昨年10月～１月８日までの品目別出荷実績は、ゴーヤー90㌧、トウガン60㌧、カボチャ10㌧、サヤインゲン９㌧、メロン４㌧、タマネギとオクラ各１㌧。

　初荷式での品目別出荷量は、カボチャ20㌧、トウガン７㌧、ゴーヤー５㌧、タマネギ０・８㌧、メロン０・６㌧、サヤインゲン０・４㌧。

　県は23日に宮古島市のサヤインゲンを拠点産地に認定する方針。これまでマンゴー、ゴーヤー、カボチャ、トウガン、オクラの５品目が認定されており、サヤインゲンが新たに追加されると６品目となる。

　初荷式で、伊志嶺会長は「今年度も一括交付金を活用した輸送上の不利性を軽減するため、輸送費の一部助成が継続されている。今後一層の生産拡大に取り組むとともに、私たち野菜・果樹生産者は食の安心・安全に対する意識を強く持ち続けて生産に励み、実りある１年にしたい」と決意を新たにした。

　来賓で出席した下地敏彦市長、大村学宮古農林水産振興センター所長があいさつ。福里秀彦ＪＡおきなわ常務理事が激励の言葉を述べた。

　この後、全員で万歳三唱を行い、２０１９年最初の出荷を大きな拍手で見送った。