前年並み、ピークは７月中旬
技術向上でブランド化促進／１５年度推進会議

ブランド化を促進する宮古島産マンゴー（資料写真）

　宮古島産マンゴーのブランド化を推進する地域農業振興総合指導事業の２０１５年度推進会議が２２日午後、県宮古合同庁舎で開かれ、今期産マンゴーの出荷予測量が前年比１０％減の６８５㌧になることが示された。今後の袋掛け調査で最終的な数字を出す。出荷のピークは７月中旬が見込まれている。推進会議では、今年度も各種活動を通して生産基盤を確立、栽培技術を向上させて宮古島産のブランド化を促進する。

　今期マンゴーの生産状況および出荷予測量については、県宮古農林水産振興センター農業改良普及課が報告した。

　今期は花にばらつきが見られ、満開期が全体的に遅れ気味であると指摘。早い花は第１次摘果が終了しているが、未受精果の割合が例年より多く感じられるという。

　また、昨年多かったアザミウマの被害が、「今のところ被害園地は少ない」とする報告もあった。

　出荷量は、着花率が園によって異なるため、予想が難しいとしながらも、「昨年より花は多いようである」と説明。ただ、未受精果が多いことから、前期（７６０㌧）に比べると収量は減少するものと見込んでいる。

　出荷のピーク時期は、全体的に開花の時期が遅れているため、７月中旬にずれ込む見通しであることが報告された。

　推進会議は、農業生産の振興、農業構造の改善等、総合的な取り組みを実施し、宮古島市で栽培されるマンゴーのブランド化を推進することを目的とする。県、市、ＪＡ、生産者で構成されている。

　主な活動として、▽産地リーダーの育成▽規格外マンゴーの活用促進▽現地技術組み立て実証展示ほの設置－などに取り組んでいる。