県・市・ＪＡが現地指導／ＪＡ集荷一元化

誘引の実技指導を受ける参加者たち＝２４日、上野大嶺のマティダファーム

　県、市、ＪＡが今年４月から連携して取り組むマンゴーの１０月度現地検討会が２４日、マティダファーム（上地克冶代表）＝上野大嶺＝であった。参加者は農家約１５人と県、市、ＪＡの職員５人の計２０人。農家は今の時期に行う枝の誘引の仕方などを学んだ。

　同現地検討会は、栽培技術の底上げによる、宮古産マンゴーの全体的な品質向上を目的とする。

　毎月３カ所で開き、これまでに開催したハウスはカ所。参加者は月平均５０人で、合計約３００人に上った。

　３者が連携する取り組みの背景には、マンゴー産地が全国的に広がり、産地間競争が激しさを増すと予想される中で、高品質商品の生産による生き残りが求められていることがある。

　２０１１年の宮古の生産量は５００㌧余だが、関係者らによると流通ルートは、農家が独自に開拓した個人やスーパー、デパートなどとの直接取引が約７割、市場出荷が約３割を占めるという。

　行政は１４年ごろには生産量が約９００㌧になり、これに伴い市場出しが大幅に増えると予想し、今後の安定的な販売を課題視。現地検討会は、品質レベルの高いマンゴーを、市場出荷を主にするＪＡに一元集荷し、ブランド化に持っていくことも視野に入れている。

　宮古島市は、栽培面積が７０㌶と全国一広く、生産量も全国一多い。一人の農家は「宮古には適地適作という言葉が当てはまる。宮古のマンゴーが他産地に負けることはない」と自信を見せた。マティダファームの上地代表も生産量の約９割が直接取引。各農家には今後とも、個人による販路開拓の努力も望まれそうだ。

　誘引の実技指導は、同ファーム農場長の山里邦博さんが行った。真っすぐ伸びている枝をひもで引っ張って、横向きに低くする誘引作業は①花の出の促進②太陽光線を葉や果実に満遍なく当てる－などを目的とする。

　農薬散布については、ＪＡの与那覇英人営農指導員が「防除ではなく、予防のイメージで行うのが望ましい」と助言。「これからの剪定は、開花に影響するので行わないように」と注意を促した。